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ネオス最前線

Technical Review【SMART アドレス帳】

デバイスの進化とともに拡がるアドレス帳サービスの可能性

サービスアウトライン
携帯電話アドレス帳の操作性や機能をスマートフォンで実現するコミュニケーションサービス。マルチキャリアに対応し、コンシューマー・法人用途それぞれに最適なサービスを展開しています。特に法人向けサービスは、社内外のアドレスデータをクラウドで一元管理し、各端末と定期的に同期することで、最新アドレスデータへのアクセスが可能になります。
Key Person

ビジネスイノベーション事業部 マネージャー菊地 宏之

大学ではデザインを専攻し、就職後に独立してDTP、ホームページ制作などのデザイン業務に従事。その後、逗子での「海の家」経営を経てネオスに入社。ネオスでは、WEBマーケティングからヘルスケア関連部門を経て、現在、法人向けプロダクトを担当。地元横浜の街を愛し、プライベートでは夜な夜な、元町、山下町、本牧界隈にくり出しているとの話も。

コンシューマー向けサービスで培ったアドレス帳技術を、法人向けに展開

【SMARTアドレス帳】のプロジェクトマネージメントを担う立場として、サービスの方向性を考え、企画を検討し、キャリアをはじめとする対外的な交渉を行っています。部門横断的に、企画、設計、開発担当など約20名の社内メンバーの協力のもと、プロジェクトを進めています。

【SMARTアドレス帳】は、もともとコンシューマー向け端末のローカルアドレス帳として、2012年にスマートフォン向けに展開をはじめました。当時のスマートフォンには、携帯電話でユーザーが慣れ親しんでいた、きめ細かなグルーピングや項目設定ができるアドレス帳はあまりありませんでした。その頃KDDIさんから相談を受け、携帯のアドレス帳のように使い勝手が良いアプリを開発しようとプロジェクトがスタートしました。
次に、アドレスサービスを軸として、新たなプロダクトビジネスを展開できないかと考え、2013年9月に法人向け【SMARTアドレス帳】の提供を開始しました。数年前に比べて法人向けスマートフォンの普及率が上がる一方で、お客様としてはランニングコストが携帯より多くなり、「スマホでなければ」という付加価値が求められます。

法人向け【SMARTアドレス帳】の一番の特長は、クラウドに接続していることです。お客様の抱える課題は、各取引先の住所録管理が個々の社員まかせとなり、会社の情報資産として共有できていないこと。また、会社の規模が大きくなるほど、社員の連絡先を管理することも大変になります。【SMARTアドレス帳】は、アドレスデータをクラウドで一元管理しますので、ビジネスチャンスに迅速に対応でき、効率的に業務を進めることが可能なのです。

クラウドを経由したデータ同期とUIの精度で他と差別化を図る

法人向けアドレスサービスは他にもありますが、多くはWEB電話帳のタイプであり、ネットワークにつながっていないと参照できないという欠点があります。当社のサービスは、アドレスデータがクラウドを介して社員一人ひとりの業務端末に一定間隔で同期されるので、つねに最新のデータを共有することができます。「同期」がほかとの差別化のポイントです。MVNOに関しても、クラウドで同期するこのサービスによって、MNP(携帯電話のキャリアをまたがる番号継続サービス)をする際の課題であったアドレスデータの移行をよりスムーズにできるようにしています。

当社には多くの端末メーカーの開発支援に携わってきた実績から、アドレスデータを扱う技術ノウハウを持っています。たとえば携帯電話からアドレスをインポートする場合、端末メーカーごとにデータの扱い方が異なり、文字化けが出るケースも発生します。その部分で最適なチューンナップができるところが我々の強みです。さらに、きめ細かな使い勝手など、コンシューマー向けビジネスで培ったユーザーインターフェイスにも自信をもっています。

アドレスデータに関しては、組織階層や端末ごとに設定ができるので、開示する範囲や対象をコントロールできます。膨大な社員データもCSV等で、一括して登録・編集することもできるようになっています。こうしたニーズに一つひとつ丁寧に応えることで、お客様からは「使いやすい」「管理しやすい」と評価をいただいています。

本プロジェクトの難しさは、お客様が業務領域で使うサービスですので、不具合の発生リスク等に対してよりセンシティブにケアしなければならないこと。使い勝手のよいサービスを提供するだけでなく、保守・運用の部分にも非常に気を配って、24時間・365日のバックアップ体制で取り組んでいます。

アドレス帳サービスをハブとして、法人向けビジネスアプリ事業を推進

法人向けビジネスアプリの市場は、非常に大きいと思います。MDM(モバイルデバイスマネジメント:企業などで使用する携帯情報端末のシステム設定などを統合的・効率的に管理する手法)をはじめ、名刺の管理、チャットサービス、さらに広くグループウエアに至るまで、多種多様なビジネスユース向けのツールやサービスがあり、我々が参入する余地は大きいと考えています。

今後、法人においても携帯電話からスマートフォンへのシフトが加速し、ビジネスアプリへのニーズが増えていくなかで、ソリューションビジネスで培ってきた当社の知見と技術、企画力を掛け合わせたサービスを展開すれば、十分戦えると確信しています。

とくにアドレスサービスは、ビジネスコミュニケーションのうえで「誰と」という起点になるものなので、すべてのハブになり、他のアプリやサービスにつなげていくことが可能だと考えています。
今後はビジネスアプリのサービスラインアップを豊富に揃えて、いろいろなお客様に認知していただけるようにしていきたいと思います。そうした観点から、今、ビジネスコミュニケーションのツールとして、オフィスドキュメントをシェアできる新しいチャットサービスを準備しているところです。

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